住宅を購入する際にかかる費用
住宅を購入する際には、建物や土地の購入費用に加えて、頭金や税金、各種諸費用なども必要です。
これらの費用を考慮せずに住宅ローンを組むと、返済計画が破綻してしまう可能性があります。
具体的には、「諸費用」「物件価格」「維持費」という3つのカテゴリーに分けることができます。
それぞれの目安額について解説します。
住宅購入の諸費用
例えば、3,000万円のマンションを購入する場合、240万円から300万円程度の諸費用が必要になります。
これらの諸費用は基本的に現金で支払う必要があります。
住宅の物件価格
一般的に、住宅ローンを利用する場合、物件価格の10%から20%を頭金として現金で支払い、残りの額を分割払いで返済する形になります。
住宅の維持費
一戸建てやマンションを購入した後は、定期的な維持費が発生します。
共通の維持費としては固定資産税や都市計画税がありますが、その他の維持費は一戸建てとマンションで異なることがあります。
住宅ローンを組むときに必要な貯金額
住宅を購入する際には、さまざまな費用がかかります。
マンションの場合、毎月の修繕積立金が必要となります。
新築の場合は、月額5,000円から6,000円ほどですが、築20年を超えると月額2万5,000円ほどになることもあります。
また、車を購入し、駐車場を借りる場合も、年間20万円から50万円ほどの費用がかかります。
一方、一戸建てを購入する場合は、将来の修繕やリフォームに備える必要があります。
具体的なプランは、自分で組み立てる必要があります。
例えば、外壁塗装の場合は、物件の坪数によって費用が変動します。
そのため、都会よりも田舎に建てた場合、費用が高くなることもあります。
住宅ローンを組む際に必要な貯金額は、住宅の種類によって異なります。
例えば、価格が3,000万円の新築マンションを購入する場合、諸費用として240万円から300万円ほどが必要とされています。
また、頭金の割合は平均で16.3％です。
つまり、頭金と諸費用を合わせて少なくとも730万円必要ですが、物件の種類によっては1,000万円ほど必要となる場合もあります。
しかしながら、住宅ローンの利用条件は一概には言えません。
勤務先の信頼度や将来性によっては、自己資金が充分であっても審査が通りにくいケースや、利用できるローンの種類が限定されてしまうこともあります。
また、借入先の金融機関によっても審査条件や金利が異なるため、頭金と諸費用のぎりぎりではなく、少し余裕をもった貯金を有していることが望ましいです。
そのため、住宅ローンを組むかどうか判断する際には、以下の方法を考慮することが重要です。
十分に貯金してから購入する 自己資金をしっかりと貯めてから住宅を購入すれば、返済期間を短くすることができ、金利負担も軽減されます。
住宅ローンの繰り上げ返済と貯金はどちらを優先すべき？
住宅ローンの繰り上げ返済と貯金のどちらを優先すべきか、悩ましい問題ですね。
しかし、繰り上げ返済をすると、元本が減り、利息負担も減るため、長期的には大変有益です。
ただし、繰り上げ返済をするためにはまとまったお金が必要です。
住宅ローンの返済負担がライフイベントに影響を及ぼす可能性があるため、出産費用や教育費、車の買い替えなど、将来の予測可能な出費に備えて貯金することも重要です。
家計の収支はマイナスにならないようにするためにも、現在の生活費の6ヶ月分を手元に残しておくことがおすすめです。
これにより、万が一の場合にも安心して生活することができます。
ですから、繰り上げ返済と貯金のバランスを考え、適切な割合で行うことが重要です。
ファイナンシャルプランナーや不動産会社などの専門家のアドバイスを参考にしながら、自分に合ったプランを作成しましょう。
貯金が大切
将来の重要なイベントに備え、手元にしっかりと資金を残しておきたい場合もあると思います。
では、住宅ローンの繰り上げ返済と貯金のどちらを優先すべきか、詳しく解説します。
住宅ローンの繰り上げ返済には、大まかに200万円程度の余裕が必要になります。
繰り上げ返済をすると、元金部分が減少するため、利息額を数百万円も減らすことができる場合もあります。
さらに、毎月の返済額も減少し、完済までの期間も短縮されるため、返済の余裕が生まれるでしょう。
しかし、繰り上げ返済のために貯金をせっせと積み重ね、一定額を貯めて返済を繰り返すと、予期せぬ出費に対応するための手元の資金がいつも足りない状態になるかもしれません。
病気や失業のリスクにも備えておくために、繰り上げ返済をした後でも、最低でも200万円は手元に残しておくようにしましょう。
200万円あれば、半年以上は生活をまかなうことができますので、新たな借り入れの必要もなくなるでしょう。
また、繰り上げ返済は住宅ローン控除とセットで考えるべきです。
具体的には、いつから繰り上げ返済を始めるかというタイミングが重要です。
大きな資金がある場合は、すぐにでも返済したいと思うかもしれませんが、住宅ローン控除が使える期間では、繰り上げ返済しない方が得策となります。
住宅ローン控除を利用すると、10年間は住宅ローンの残高の1％が所得税から控除されますが、繰り上げ返済すると年末の借入残高が減り、還付金も少なくなる可能性があります。
低金利の時期ほど、住宅ローン控除のメリットは大きくなるため、繰り上げ返済は控除期間が終了した後に行うことをおすすめします。
住宅ローンの返済中であっても、貯金は十分に可能です。
返済額が大きくても、住宅ローンの申し込み時には、「借りられる限度額」ではなく「返済可能な月額」を考えるようにしましょう。
自分が返済できる範囲内で住宅ローンを組むことで、返済と同時に貯金を行うこともできます。
家計を見直すチャンス！無駄な費用を削減しよう
住宅を購入する際には、資金計画と返済計画が重要です。
高額な借入れになると家計への負担も大きくなりますが、その一方で見直しのチャンスでもあります。
例えば、通信料や娯楽費などの無駄な出費を見つけて削減することで、収支バランスを改善することができます。
家族の理解と協力も必要であり、返済プランやライフイベントに関しては家族全員で情報を共有することがおすすめです。
住宅ローン控除活用！貯金と繰り上げ返済のバランスを考えよう
住宅ローンを組む場合、最初の10年間は住宅ローン控除の還付金を貯金に回すこともできます。
この期間に貯金を重ねておくことで、11年目以降に繰り上げ返済に使うことができます。
繰り上げ返済をすることで返済期間を短くすることができるため、返済額や利子負担を減らすことができます。
まとめ
住宅購入を検討する場合には、資金計画と返済計画をしっかりと考えることが重要です。
現金一括購入が一番お得な方法とされることもありますが、実際にシミュレーションを行ってみると、大きなメリットが得られない場合もあります。
また、返済方法についても、繰り上げ返済を利用するべきか、最初から返済期間の短いローンを組むべきかといった問題も考える必要があります。
家族構成やライフイベントによっても最適なプランは異なるため、長期的なシミュレーションが必要です。
各銀行などのホームページには返済シミュレーターが設置されているので、比較してみることもおすすめです。
